探偵の選び方 | 失敗しないためのチェックポイントを段階別に詳しく解説

• 探偵の選び方を教えて欲しいです
• どこに着目して選んだらいいでしょうか？

この記事ではこのようなお悩み、疑問にお応えします。

探偵に浮気調査のことで相談、依頼しようと思ったとき、スマホやパソコンで探偵の情報を検索される方も多いと思いますが、情報量が多すぎてどこをポイントとして見ればいいのかわからない、という方も多いと思います。

そこで、この記事では「相談前」、「電話（メール）時」、「相談時」、「契約時」にわけ、それぞれの段階でチェックしておくべきポイントを解説していきたいと思います。

この記事をお読みいただければ、どこに着目して探偵を選んでいけばよいのかがわかっていただけると思います。探偵の選び方で失敗しないためにもぜひ最後までご一読ください。

探偵の選び方～相談前

まず、相談前のチェックポイントからです。相談前は事務所のホームページなどでチェックしてみましょう。

誇大広告の有無

事務所のホームページにたどりついたら、はじめに以下のような文言が掲載されていないかどうかをチェックします。

調査員も人ですから調査に失敗することはあります。100％調査が成功するとは限りません。また、実際の調査費用がいくらになるかは調査目的・期間などによって異なりますから、はじめから費用が安くなることは約束できるはずがありません。上記のような人目を惹きつける文言をあまりにも多用している探偵は、相談者に強引に契約させ着手金等を払わせることを主目的とする悪徳探偵の可能性もあります。

実績・調査力

次に、実績・調査力です。

実績は探偵を選ぶ際に最も重要視すべき「調査力」を証明する指標の一つになりえます。調査力は、相談件数、解決件数、事務所の開業年数、機材の種類・数・質のほか、口コミ、書籍の出版、講演実績、マスコミへの出演歴、各種メディアへの取材協力の有無などから推測することが可能です。

もっとも、これらの情報の多くは客観的な証拠できちんと裏付けされているわけではありませんし、事務所によって都合のいい部分のみ切り取って公表している可能性もあります。また、そもそも調査で重要視すべきは事務所の調査力ではなく、実際に調査にあたる「調査員の調査力」ですから、すべてを鵜呑みにするのではなく参考程度にとどめておいた方が安全です。

探偵業届出証明書番号

次に、探偵業届出証明書番号です。

探偵業届出証明書番号とは、探偵事務所が各地方の公安委員会（警察の上部組織）に探偵業の届出を出して受理された際に発行される番号です。探偵業届出証明書番号は「30110002」などと8桁の番号で、「30」部分が各都道府県を「11」部分が届出を出した年（※）を、「0002」部分がその年に届出を出した順番を示しています。

ちなみに、「30」は東京、「11」は2011年、「0002」はその年の2番目に届出を出した、ということを示しています。「11」の部分が若い番号であればあるほど歴史のある事務所、すなわち、実績と経験がある事務所だということがわかります。もっとも、住所変更などを行った場合は新規に番号が割り振られますから、「11」と割り振られていても実際はそれ以前から開業している可能性もあります。

※番号が割り振られたのは探偵業法が施行された2007年以降ですので「07」より若い番号は存在しません。

事務所の有無、所在地

次に、事務所の有無や所在地です。

ホームページに事務所所在地が書かれている場合でも、事務所が自宅の一軒家やマンションの一室とされていることがあります。こうした探偵に相談を申し込むとレストランやカフェなどを相談場所に設定されることが多いでしょう。

探偵が個人事業主という場合、自宅を事務所とすることは致し方ない点もありますが、やはり打ち合わせや相談には不便ですし、プライバシーや個人情報をきちんと確保してくれるか、何かトラブルとなった場合にきちんと対応してくれるかどうか不安になります。

そのため、探偵に相談する際は、きちんとした事務所を有しているかどうかもきちんとチェックしましょう。後述するように、実際に相談してみようという段階になった場合は現地に足を運ぶことをおすすめします。ただ、相談前の段階では、ホームページに事務所の外観や内観、事務所までの道案内を示す写真など、事務所が実在することを示す証拠が掲載されているかどうかをチェックしてみるとよいでしょう。

代表者の氏名、顔写真、プロフィール

次に、代表者（責任者）の氏名、顔写真、プロフィール（挨拶）です。

探偵のみならず、一般の企業のホームページでは代表者の氏名、顔写真、プロフィール（挨拶）が掲載されていることが普通でしょう。しかし、こと探偵に限ってみると代表者の氏名すら掲載されていないホームページを多く見かけます。確かに、仕事を進める上で対象者に顔がバレてはいけないという仕事の特殊性ゆえに、あえて顔写真等を掲載していないことも考えられます。

しかし、対象者に顔がバレてはいけないのは調査の現場に出る調査員であって、第一線から退いた代表者の情報に関しては公開してもいいはずです。代表者の情報が公開されていないと、いざトラブルが発生し責任問題となった場合に責任の所在をあやふやにされてしまうのではないかと疑問をもたざるをえません。秘匿性が高い探偵業ゆえに、代表者の情報が公開されていれば一定の信頼を置ける探偵と判断してよいでしょう。

ホームページの印象、ブログ等の更新頻度

次に、ホームページのデザインやブログ等の更新頻度です。

確かに、ホームページのデザインやブログ等の更新頻度は探偵の調査力とは関係なく、チェックポイントにあげるべきではないかもしれません。しかし、今やホームーページはネットユーザーに会社の強みや特徴を知ってもらうためのツールとなっていますし、多くのユーザーがまずは事務所のホームページから情報収集しようとするでしょう。

そこで、そうしたことを意識して、はじめてホームページを訪れた人にとっても分かりやすくデザインされたホームページを作っている事務所は、相談時や依頼後などの場面でも親切・丁寧な対応をしてくれるのではないかとの印象をもつことができます。一方、情報が足りていなかったり、情報がうまく整理されていない、あるいはブログ等の更新が途中で止まっているホームぺージをもつ事務所は、そもそも事務所として稼働しているのか、依頼してもきちんと対応してくれるのか不安を覚えてしまいます。

調査員が自前かどうか

次に、調査にあたる調査員が自分の事務所で雇っている調査員かどうかです。

意外かもしれませんが、調査にあたる調査員がその事務所の直属の調査員とは限りません。依頼だけを受け、実際に調査を行うのは下請けの事務所あるいは個人事業主だったりする場合もあります。

もちろん、対象者が遠方に出ていくなどして下請けに調査を任せざるをえない場合もありますし、下請けの探偵でもしっかりとした調査力をもち、事務所側もきちんと選定した上で下請けに出しているのであれば問題ありません。しかし、きちんと選定せず調査だけを丸投げしているケースも少なからずあるようです。事務所の中にはホームページで「自前の調査員しか調査に従事させない」と宣言している事務所もありますので、見逃さずチェックしておきましょう。

調査員への教育体制が充実しているかどうか

次に、調査員への教育体制が充実しているかどうかです。

前述のとおり、探偵を選ぶ際に最も重要視すべきポイントは費用ではなく調査力です。費用が安くても、調査力が低いと満足のいく証拠をつかむことができず目的を達成することができないからです。また、調査力が低いばかりに調査を次々と追加され、結局は高額な費用を請求されることにもなりかねません。

探偵の調査力を見極める方法として、調査員への教育体制が充実しているか、研修等に積極的に参加しているかどうかをチェックするのも一つの方法です。事務所の中には調査員への教育や研修等への参加について、ホームページで定期的に情報を更新しているところもありますので、チェックしてみるとよいでしょう。

業界団体に所属しているか

次に、業界団体に所属しているかどうかです。探偵の業界団体には、

をはじめとした様々な業界団体があります。これらの団体は探偵業の適正化・健全化等を目的として、所属する事務所や調査員に対して各種研修等を行ったり、依頼者からの苦情を受け付けたりしています。そのため、団体に所属しているということは悪徳探偵ではないことの証明でもあり、探偵を選ぶ際の一つの目安にできます。もし、ホームページに団体に所属しているかどうかの記載がない場合は、直接事務所に問い合わせるか団体のホームページで確認しておくとよいでしょう。

料金体系

次に、調査費用の料金体系です。

調査費用の料金体系には大きくわけて

の3種類があります。

あらかじめ料金体系の特徴等を把握した上で、これから相談する探偵がどの料金体系を採用しているのかチェックしておきましょう。なお、探偵によって料金体系は異なりますし、必ずしも上記の型に当てはまる料金体系となっていないこともあります。実際にかかる費用は個別の状況により異なりますので、見積書を作ってもらった上で相談の際に確認するようにしましょう。

カウンセリング,アフターフォローの有無

次に、カウンセリングやアフターフォローの体制が整っているかどうかです。

多くの方にとって、探偵に浮気調査を依頼することは人生に一度あるかないかの出来事です。そのため、いきなり調査員に相談したり、事務所に脚を運ぶことはハードルが高いという方も多いでしょう。そこで、依頼する前にあなたの悩みや疑問にしっかりと耳を傾けてくれる専門のカウンセラーがいると安心です。依頼中でも気軽に相談に乗ってくれる事務所だとなお安心です。

さらに、浮気調査を終えた（証拠を集めた）だけで問題が解決するわけではありません。浮気調査で集めた証拠をもとに、依頼に前に設定した目標（離婚、慰謝料請求、修復など）に向けて行動する必要がありますので、調査後もしっかりアフターフォローしてくれる探偵だと安心です。

弁護士、行政書士との連携の有無

次に、弁護士、行政書士などの専門家と連携が取れているかどうかです。

浮気調査を終えた後、慰謝料請求や離婚などの法的な問題を自力で解決することが難しい場合は、弁護士や行政書士などの専門家のサポートが必要です。このとき、探偵と専門家との間で緊密に連携がとれていれば、あなたの事情やこれまでの経緯を一から説明する必要がなく、探偵から専門家へと事務をスムーズに引き継いでもらえます。また、探偵に専門家を紹介してもらえることが多いため、自分で専門家を探す手間を省けるのもメリットです。

行政処分歴の有無

最後に、探偵や事務所が過去に行政処分を受けたことがないかどうかです。

探偵の仕事は探偵業法（※）という法律にしたがって行わなければなりません。もし、探偵が探偵業法や関連する法令に違反した場合は、指示命令、全部または一部の営業停止命令、廃業命令の行政処分を科されることがあります。

各地方の都道府県警によっては行政処分を科した探偵をホームページで公表しているところもあります（期間は処分の日から3年間）ので、念のためチェックしておくとよいでしょう。

※探偵業の業務の適正化に関する法律

探偵の選び方～電話・メール時

相談する探偵をいくつかピックアップできたら、電話でコンタクトをとってみましょう。メールでも対応してくれる探偵は多いですが、今抱いている疑問や不安をすばやく解消するには、メールで何度もやり取りするよりも電話をかけて担当者の声を聞くのが一番です。また、担当者の対応から事務所の雰囲気や事務所との相性をつかむことができるかもしれません。電話をかけた際は以下の点を中心にチェックしておくとよいでしょう。

探偵の選び方～相談時

電話やメールでコンタクトをとってみて「依頼してみようかな？」と思ったら、相談の予約を入れ実際に事務所に足を運んで相談することをおすすめします。ここまでの過程であなたがつかんだ情報や以下でご紹介する情報の真偽は実際に事務所に足を運んでみなないことにはわかりません。一人で相談に行くことが不安な方は、親や友人など信頼できる人に付き添ってもらうとよいでしょう。

事務所が実在するか

まず、ホームページに書かれてある住所に足を運んで事務所が実在するかどうかをチェックしましょう。

今後、探偵に浮気調査を依頼する上で事務所が実在することが重要なことは「事務所の有無、所在地」の箇所で述べたとおりです。もっとも、ホームページに書かれてある住所に事務所が実在しているとは限りません。住所だけ設けていて事務所は実在していないケース、事務所は実在しているものの職員が常駐していないケースなどが考えられます。前述のとおり、事務所を設けていない場合はレストランやカフェなどに誘われることもあります。

探偵業届出証明書の有無

次に、事務所（またはホームぺージ）に「探偵業届出証明書」が掲げられているかどうかです。

前述の探偵業届出証明書番号が記載された証明書が「探偵業届出証明書」です。その証明書は事務所ごとに掲載しなければならないことが探偵業法で義務付けされています。また、本当に番号が正確かどうか事物を見てきちんと確認する必要があります。事務所に出向いた際は、まずこの証明書の有無を必ず確認しましょう。

職員の人柄・相性

次に、職員の人柄や職員との相性です。

探偵に満足のいく結果を出してもらうには探偵の調査力が高いことはもちろんのこと、職員（相談員・カウンセラー、調査員）との相性が合うかどうかも重要なポイントです。依頼中は調査のことはもちろん、調査以外のことについて相談したいことが出てくるもあるでしょう。その際、職員と相性が合わなければ相談しようにも相談できず、不満やストレスを溜めこんでしまう一方で探偵が提供するサービスに不満をもつ結果にもつながりかねません。

また、相談に対応した職員が依頼後の相談にも応じてくれる職員かどうかもきちんと確認しておく必要があります。「この人と相性が合う」、「なんでも相談できる」と思って依頼したところ、蓋を開けてみるとまったく別の人が担当者だったという結果を避けるためです。

女性探偵が調査を担当してくれるか

次に、事務所に女性探偵が在籍しているかどうか、女性探偵が調査を担当してくれるかどうかです。

調査の対象となるのは男女のペアがほとんどです。もし、対象者の女性が、女性専用車両やトイレなど女性しか入ることができない場所に立ち入った場合、男性の調査員のみでは対応が難しく、対象者を取り逃がしてしまう可能性があります。

また、「探偵といえば男がやる仕事」というイメージををもっている対象者が意外と多いため、女性探偵は対象者から警戒されにくいというメリットを調査に活かすことができます。

さらに、あなたが女性の場合、男性の探偵よりも女性探偵の方がいろいろと相談しやすいというメリットもあると思います。通常、調査は2名以上で行われるため、少なくともそのうち1人は女性探偵であることが望ましいといえます。

費用面

次に、費用面をチェックです。

まず、見積書は必ず作ってもらいましょう。見積書を作ってもらったら、なぜこの金額なのか納得のいくまで説明を求めましょう。そこで答えを濁されたり、答えが曖昧だったり、回答を面倒くさがる様子であればいったん依頼を保留した方が安心です。

そのほか、追加費用やキャンセル料は発生するのか、発生するとしていくらなのか、費用はどの時点で支払うのか（前払い制なのか、後払い制なのか）もしっかりチェックしておきましょう。費用面が最もトラブルとなりやすいですから、ご自分が納得がいくまで契約書にサインしてはいけません。

調査で使う機材

次に、機材を見せてくれるかどうかです。

探偵が使う機材は探偵の調査力に直結する話です。調査力が低いと、期待する証拠を手に入れることができませんから、機材も要チェックです。

なお、悪質な探偵だと、実際は機材を持っていないのに、写真だけで持っているかのように演出される可能性もありますので、必ずご自分の目で実物を確認しましょう。また、特殊な機材を使うと追加料金が発生することもあります。追加料金が発生する場合は、どのようなケースでどのような機材を使うと追加費用が発生するのかも必ずチェックしておきましょう。

調査報告書

次に、調査報告書のサンプルを見せてくれるかどうかです。

探偵が調査を終えた後、調査内容をまとめた書類が調査報告書です。調査報告書は内容によっては不貞や浮気を証明しうる重要な証拠になりえます。本来であれば調査が成功した場合はもちろん、失敗した場合でも作るのが調査報告書です。

そのため、どんな探偵でも調査報告書のサンプルは用意できるはずです。調査報告書のサンプルすら見せてくれない探偵は選択肢から外した方が無難です。一方、見せてくれる場合は以下の点を重点的にチェックしましょう。一つでもチェックできない項目がある場合は、探偵の調査力や調査報告書の作成能力を疑った方がよいといえます。

• 時間が分単位で記載されているか
• 対象者の行動を逐一把握しているか（日時に空白がないか）
• 対象者が使った施設、住所が正確に記載されているか
• 対象者の顔、服装がはっきりとわかるか
• 説明文が客観的で、誰が見てもわかりやすく書かれているか

契約、着手金の支払いを急かされないか

次に、契約締結や着手金の支払いを急かされたかどうかです。

自分に合った探偵と出会うためには、できる限り、複数の探偵に相談するのが基本です。にもかかわらず、相談時に契約の締結や着手金の支払いを急かすのは、あまりにも相談者の利益を無視した対応といわざるをえません。

確かに、「早くどこかと契約して楽になりたい」、「複数の探偵に相談するのは面倒」という気持ちになるのはわかります。しかし、気持ちだけ焦って契約してものちのち困るのはあなたです。時間の許す限り、複数の探偵に相談し、比較検討してから契約するようにしましょう。

ホームページを見て浮かんだ疑問点

最後に、実績・調査力に関する情報など（調査員の経験年数など）、事務所のホームページを見て浮かんだ疑問点、不明点を直接担当者にぶつけて解消しておきましょう。せっかくの機会ですので、聞き洩らしがないようあらかじめ確認しておきたいことをピックアップしておくとよいでしょう。

探偵の選び方～契約時

探偵への相談を経て依頼する探偵を決め、いよいよ契約へ。でも、ちょっと待ってください！探偵と契約する前にもチェックしていただきたいことがあります。契約時にチェックしていただきたいことは形式面と内容面に分かれます。

法律に従って手続きが進められたかどうか

まず、契約時チェックしていただきたい形式面とは、探偵業法に従って契約の手続きが進められたかどうかです。

つまり、探偵業法では、契約時に探偵に依頼者から①の書面の交付を受ける、依頼者に②の書面を交付し、内容について説明する、依頼者に③の書面を交付する、という3つの義務を課しています。そして、探偵がこれらの義務に違反した場合は探偵に営業停止などの行政処分を科せること、②・③の義務に違反した場合は罰金30万円以下の刑事罰を科せることも規定しています。

契約書の内容が適切かどうか

次に、契約時にチェックしていただきたい内容面とは、契約書の内容が適切かどうかということです。

どこに着目してチェックすべきかは以下の関連記事で詳しく解説しています。契約書の交付を受けても内容に曖昧さや解釈の余地を残す契約書だと、探偵との間でのちのちトラブルとなる可能性があります。少しでも不明点や疑問点がある場合は契約書にサインせず、適宜、探偵に修正してもらうなどして納得の上でサインするようにしましょう。

まとめ

探偵選びで失敗しないためには、相談前、電話・メール時、相談時、契約時とそれぞれのステージでチェックすべき項目を一つずつチェックしていくことが大切です。また、ホームページや電話・メールだけでは表面上の情報しかわかりませんから、できる限り、事務所に足を運んでご自分の目と耳で情報の真偽性を確かめることも大切です。